FXでリーマンショックという言葉を聞いたことがない方はおそらくいないでしょう。リーマンショックは、米国で始まり世界全体に拡がっていった歴史的な経済恐慌でした。
日本も大きな打撃を受け、いまだに世界は当時のダメージを引きずっているともいわれています。
株式やFXは軒並み大暴落を起こしたわけですが、実のところいったい何だったのでしょうか。気になる方は多いようです。
今さら聞けないから・・・
長い歴史の中で、暴落は何度も繰り返し発生しています。
投資家が長期間生き残るためには、過去の暴落の情報からしっかり学び、次の暴落に備えることが重要です。
今回は読みやすい用語を使って、初心者にもわかりやすく解説します!
ぜひ、最後までお付き合いください。
- リーマンショックとは何だったのか
- チャートで見るリーマンショック
- リーマンショックで大損した人・大儲けした人
- リーマンショックで円高が進んだ理由
- リーマンショックの再来はあるのか
今さら聞けないリーマンショックとは?
リーマンショックは、2008年から2011年かけて世界を襲った経済恐慌のことをいいます。
大暴落だったことはわかるけど・・・。
何が起きたのかはあまり知らない。
リーマンショックで何があったのか、
まずはわかりやすく、楽しめるように
解説していきましょう。
リーマンショックとは?
リーマンショックとは、簡単にいうと米国の大手投資銀行「Lehman Brothers(リーマン・ブラザーズ)」が経営破綻し、その衝撃から世界経済が巨額のダメージを受けたことをいいます。
リーマン・ブラザーズは、ドイツ出身の3兄弟が1850年に設立した商社。もともとは、兄弟の1人ヘンリーが商店を始めたのがきっかけでした。NY市場にて綿やコーヒーの取引を中心に、融資や投資のサポートを行い、たちまちにして米国を代表する大企業へと成長したのでした。
当時のリーマン・ブラザーズ
米国の商取引で、重要な役割を果たしたリーマン・ブラザーズは1990年代に、低所得者向けのサブプライム・ローンを導入し、米国の住宅バブルの波に乗ります。ピーク時には米国第4位の巨大銀行として名をはせたのでした。
サブプライムローンとは、信用力が低い所得者を対象に金利を高くして住宅ローンを組むことをいいます。
では、これからリーマンショックを
3時期に分けて見ていきます。
2006年~2007年 リーマンショックのまえぶれ
リーマンショックのまえぶれは2006年あたりから出ていたようです。
リーマンブラザーズが手掛けたサブプライム・ローンは、2000年台に入ってから、多くの金融機関で採用されるようになっていました。さらに、単なる住宅ローンとしてだけではなく証券化されたサブプライムローンが世界中で売買されていました。
ちょうど、2000年前後は爆発的なハウジングブームがあり、サブプライムローンが急拡大していきます。米国の住宅価格は6年で2倍に上昇。このことが経済恐慌への道を後押しすることになったのです。
住宅価格・騰落率の推移
住宅を担保に高金利でローンを組んでいた、サブプライムローンの利用者たちは、もはや家を売ったとしても返済にあてられない悲惨な状況に陥りました。
この頃、一部のアナリストたちによって、「返済不可能となるサブプライムローンが大量に発生し、米経済が不測の事態に陥る」ことが懸念され始めます。
収入に対する住宅ローン・負債率の推移
- Mortgage debt (住宅ローンの負債)
- Consumer debt(一般消費の負債)
バブル以降の米国経済は、減税による税収の減少と住宅購入の過剰消費による経常赤字が問題視されていました。ニューヨーク大学の経済学者 ヌリエル・ルービニは2007年からサブプライムローンのひずみが表面化することを予告します。
2007年バリバ・ショック
リーマンショックの決定的なまえぶれは、2007年8月にフランス大手金融のBNPパリバがファンドの解約を凍結したことから始まります。この事象によって、サブプライムローンへの懸念が悪化していくのです。
日本でも、2006年あたりから米経済を危惧する声が上がり始めます。それでもまだ、2008年に入るまでは、米国市場の落ち込みを一時的なものとする見方が優勢でした。
2008年リーマンブラザーズの経営破綻
2008年に入るとしだいに事態は軽視できない雰囲気に。経営破綻寸前にある金融機関が名前を連ね始めます。米国の経済状況は思った以上にきびしい状況にあることが判明していくのでした。
まず、皮切りに2008年3月、Bear Stearns(ベア・スターンズ)という有名なヘッジファンドが経営破綻を起こします。衝撃を受けているうちに、Indy Mac、Fannie Mae、Freddie Macなどの投資・銀行系が立て続けに破綻寸前の状態であることを表明。
2008年 9月15日に破産宣告
そして、いよいよ2008年9月15日、リーマンブラザーズが経営破綻を発表します。
引用元:The Collapse of Lehman Brothers – Investpedia
- リーマンブラザーズ、2008年9月15日に破産宣告!
- 世界全体で雇用者数25,000人!
- 負債額6,100億ドル以上(約75兆円)!
- 取引市場、約10兆ドル(約1,500兆円)の損害!
57兆ドル規模(8,000兆円)の取引市場に深くかかわっていたリーマンブラザーズの退出に、世界は震えおののきパニックに陥りました。総額で、市場は約10兆ドル(約1,500兆円)の損害を受けたといわれています。
数日前から倒産の噂は流れていて、発表前夜には金融関係者は徹夜で報道を待ち受けていたとのこと。
ダメ押し的にAIG、JPMorgan、Goldman Sachs、バンク・オブ・アメリカなどの超大手系も、かろうじて倒産はまぬがれたものの、いつ経営破綻を発表してもおかしくない状況ときます。
市場では、第2のリーマンショックとなる企業がどこなのか、噂が絶えませんでした。
Morgan StanleyのCEO、John Mackは、リーマンブラザーズ倒産の報道を受けて「次はうちだ。」と対策に急いだとのことです。
引用元:Major Players in the 2008 Financial Crisis – Investpedia
多くの金融機関にとって、リーマンブラザーズの崩壊はけっして他人事ではなかったわけです。明日はわが身と必死で策を練ったといいます。
2009年~2011年 リーマンショックの後
その後、リーマンブラザーズの経営破綻は、2009年以降も、じわじわと世界経済をどん底へと導いていきます。
というのも、サブプライムローンの打撃を受ける以前に、米国では「ドットコムバブル」が始まっていて、欧州では同時期にスペインやノルウェーなどの「欧州金融危機」が進み、日本でも一足早く「不動産バブルの崩壊」が始まっていたからです。
- ドットコムバブル(米国)
- 金融危機(欧州)
- 不動産バブル(日本)
リーマンショック・タイムライン(2007年~2010年)
相次ぐネガティブなニュースがありながらも、具体的な救済措置を見送っていた米国政府は、「これら米大手を倒産させるわけにはいかない!」とようやく助け船の出航に乗り出したのでした。
リーマンショック再発に向けた経済対策
2009年に入ってからも下落の痛手をひきずり、もっと早くに対策をとらなかったことが反省されました。これを機に米国の大規模な金融支援策など、経済恐慌への対策が徹底して打ち出されました。
引用元:「緊急経済安定化法」「ボルカー・ルール」「金融規制改革法(ドット・フランク法)」
- 政策金利の大幅引き下げ
- 不良資産の買取
- 資本注入
- 債務保証
政府の介入を得て、徐々に米経済は持ち直しへと向かいます。G7、G20の経済主要国も政策で協調し、世界は回復の兆しを見せていくのでした。
米国政府が行った、金融機関への救済措置は手始めに7,000億ドル(約90兆円)、総額12.8兆ドル(約3,000兆円)が費やされたと報告されています。
日本でも、経済回復に向けてさまざまな対策がとられました。
定額給付金などの生活支援に26.9兆円、減税や資金注入などの緊急対策に37兆円、再エネ導入やまちづくり支援などの経済危機対策に56.8兆円と、事業規模の総額120.7兆円(国費24.4兆円)にのぼる経済対策を発表しています。
以上がリーマンショックの
大まかな流れです。
参考文献・資料
Cotton, Mortgages, and the Lehman Brothers – Library of the Congress
Nouriel Roubini:金融危機前の「予言」と危機後の処方箋 – 東京大学金融教育研究センター
FXに衝撃!チャートで見るリーマンショック
では、ここで、リーマンショックの衝撃がどれくらいすごかったのか、株式をはじめ、メジャー通貨・マイナー通貨の暴落ぶりをチャートで見ていきます。
うわー!
こんなにひどかったんだ!
※当時の大パニック売りをきっかけに、金融取引市場では急激な価格変動を食い止めるために一時的に取引を停止するサーキットブレーカーが適用されるようになりました。
リーマンショックの衝撃 株式
リーマンショックの経営破綻で最も打撃を受けたのが株式市場です。米株式市場を代表するNYダウの下落率は50~60%近くを記録し、価値は約半分に減少しました。
ダウ・ジョーンズインダストリアル平均株価(日足チャート)
2008年9月以降の世界株式の動向
株式市場では米国の余波を受けて、日本・ドイツ株式の落ち込み・長引く停滞が目立ちました。
過去の大暴落の下落率
2000年以降ではリーマンショックの下落率は最大規模で、新型コロナウイルスを上回ります。
リーマンショックの衝撃 FXメジャー通貨
長期で見た時に特筆すべきなのがドルの暴落です。米国の金融機関への不信感・不安感は想定以上に長引きました。
USDJPY 週足チャート
2008年のリーマンショックは、ドル売り・円買いに火をつけ、2012年1月には76.76、2013年に入ってからも100円以下の推移が続いています。
その他メジャー通貨 週足チャート
その他メジャー通貨では、2007年の高値からAUDJPYが短期的に45%下落、EURJPYも数年にわたって安値を更新しています。
リーマンショックの衝撃 FXマイナー通貨
マイナー通貨においては、リーマンショック時の打撃はメジャー通貨よりも激しかったことがチャートにて明らかです。
TRYJPY 週足チャート
TRYJPYは、2007年には何と90円以上で推移したところ、99.18から40.60の半分以下に価値を失いました。
その他のマイナー通貨においても、CNY(中国人民元)などのごく1部の通貨をのぞくと、総じて回復しきれていない状況にあるようです。リーマンショックをきっかけにマイナー通貨はメジャー通貨に対して長い下落基調が続いています。
短期間で一気に相場が落ち込んだことに加えて、じわじわと長期にわたってショックが長引いたことが、リーマンショックの大きな特徴であり恐ろしい点だといえるでしょう。
ドルがいつかは上がる、という
一般的な観測から大損したトレーダー
が続出したのです。
リーマンショック大損・大儲け 衝撃のコピペ
では、ここで、実際に投資家やトレーダーはどのようなダメージを受けたのか、口コミや投稿からリアルな声をご紹介しましょう
こんなことは滅多にないからこそ、
痛手も大きいのです。
リーマンショックですべてを失ったケース:5チャンネル
まずは、5チャンネルからいくつか見ていきます。
115円でロングのエントリー!
ドル115円で安値だと判断し、ロングで入って損したケースです。しかし、94万円の損失なら、まだ立ち直れそうです。
FXロスカットで離婚にまで発展
上記は、元手2,000万円でFXをスタートし、リーマンショックの真っただ中にロスカットされたケースです。金額が金額だけに、離婚問題にまで発展してしまいました。そもそも自宅を担保にトレード資金をつくった時点で無謀だといえるでしょう。
一生懸命働いて稼いだお金が・・・
貯めたお金をすべて失って、自暴自棄になってしまったケースがリーマンショックの時期にたくさん投稿されています。おそらく損失が出れば出るほどに、ムキになった結果ではないでしょうか。
1200万の損失から見事に復活したトレーダーも
一般的には、FX損失で自分を見失ってしまうケースが多いのですが、中には損失をきっかけに転職・トレードスキルを身に着けて、勝ち組に挽回したケースもあるのです。
外為どっとコムのインタビューでは、リーマンショックで1200万円を失い、残った200万円から損失を取り戻して復活したYTK氏の実話が公開されています。TYK氏はIT技術者として働きながら、「大きめのロット、12時間体制のスキャルピング」で収益が安定するようになったとのことです。
大損からレベルアップできるケースも
あるということですね。
リーマンショックで大儲けした人
ちなみに、リーマンショックの大暴落を狙って大儲けした米投資家の話が映画化されています。「マネー・ショート 華麗なる大逆転」という米国の映画で、日本語の字幕付きで見ることができます。
2005年あたりから住宅バブルを予測していた4人の米投資家が、リーマンショックを機に4,000億ドルを稼いだというストーリー。自分の確信を疑わずに、最後まで信念に基づいて動いたことが成功につながった実話です。
興味がある方は、トレードの勉強も兼ねてぜひご覧になってみてください。
リーマンショックでFX口座開設が急増した!?
夢のような成功談はあっても、一般的には5年以上続いた円高相場(ドル暴落)にて、底を狙った負け組トレーダーがこれでもかと続出したようです。
米ドルのロングポジションと円高
第一生命経済研究所のリーマンショック時の為替取引調査によると、2009年あたりから下がりきったドル円を目の当たりに、「国内のFX会社における新規口座開設とロングのポジションが急増している」とのこと。それに反比例してドルはその後も下落を続けたため、大損したトレーダーが急増してしまったのです。
注意しておきたいのは、大暴落で大損するのはリーマンショックだけではありません。下記の記事で、さまざまケースをご紹介していますので、ぜひ参考にしてください。
なぜリーマンショックで円高が進んだのか
チャートでも見てきたように、リーマンショック以降は長期にわたってドル円は大きく下降しました。経済がとことん低迷し、資金が急激に流入したのが円だったわけですが、なぜ円が買われたのでしょうか。
ここでは、円が買われた理由
を3つのポイントから見ていきます。
円が買われた理由1.投資家から安全だと評価された
2008年9月から3か月で円は18円上昇、ネガティブ要因となりがちな東日本大震災があったにもかかわらず、2011年3月には75.32円の高値をつけています。
当時、日本円に資金が流入した理由の1つに、安全性への評価が高まったことが挙げられています。日本は、リーマンショックによる経済打撃が、欧米に比べて小さかったため、金利差やインフレ格差などのファンダメンタルズの要因よりは、消去法で欧米よりも安全だと判断されたのです。
日本銀行の分析でも、ファンダメンタルズでは円高の説明がつかないと公表。投資家の主観的な評価の引き上げによるところが大きいとしています。
先進国の政策金利の推移
日本の保守的・慎重すぎる金融政策は、世界経済が活況な時には魅力に欠け、円は売られる傾向にあります。
しかし、一方では「有事の円」とも呼ばれ、欧米経済が弱まった時には「安全通貨」「リスク回避先」として買われることが多いのです。
円が買われた理由2.対外純資産は世界ナンバーワン
もう1つ、円が買われる理由となるのが、日本は対外純資産の金額が極めて高いことです。
「対外純資産」とは、政府や企業が保有する海外資産から、負債額を引いた金額のことで、日本は30年以上も「対外純資産額」で世界トップの位置にあります。万が一の時には、売却する海外資産が負債額を上回るため、経済破綻に陥るリスクが低いと見なされているのです。
円が買われた理由3.東日本大震災が円高を加速させた
さらに、リーマンショック後に円高が加速したのは、東日本大震災が起きたことです。大震災などの自然災害は、一見すると円売りの要因となりそうですが、当時の見解は違いました。
対外資産で世界トップをいく日本の中でも、とくに大手損害保険会社の海外資産保有率が高いことが世界的に有名です。震災後にマーケットでは「損害保険会社が保険金の支払いのために海外資産を売却する」とのうわさが飛び交いました。実際のところ、そのような事実はなかったようですが、噂が先行して円買いを促したとのことです。
以上のような理由から
円に多額の資金が流入したのが
リーマンショックの一面です。
リーマンショックの再来はある?
さてここにきて気になるのが、果たしてリーマンショックのような経済恐慌が近いうちに再来するか、ということではないでしょうか。言い換えれば、円高相場の再来は来るのか?という問いにもなり得ます。
今後の経済恐慌の再来・円高の可能性
をリサーチしてみました。
リーマンショック前と現在の状況は似ている!?
ここ1,2年は米国の金利上昇によるドルの上昇が目立つ一方では、高金利による米中銀・金融機関の損失や消費者の過剰なクレジットカードやローンの負債が時々指摘されています。
「過剰な消費」「過剰な負債」という観点から見れば、リーマンショックを連想させる出来事やニュースも少なくないようです、現在の状況を当時とだぶらせる予想や見解もちらほらと出てきています。
2023年5月、米地銀とCredit Swissの崩壊
直近でリーマンショックを連想させた大きな出来事は、2023年5月、SVB(Sillicon Valley Bank)、Signature Bank、First Republic Bankなどの米地銀の崩壊。そして、Credit Swissの経営破綻です。
米政府や大手金融機関による地銀の救済や、Credit SwissとUBS(Union Bank of Switzerland)の合併にて最悪の事態は切り抜けました。
FED(米中央銀行)は、現状ではリーマンショック時とは全く異なるため大事には至らないと表明しています。
米金融機関の損益状況
その後、市場にはポジティブなムードが戻ってきてはいるものの、2022年~2023年にかけて米金融機関が抱える有価証券(各種金融商品)の含み損は、リーマンショック時の約7倍に拡大しているといいます。
JPモルガン:ジェイミー・ダイモン
JPMorganのCEOジェイミー・ダイモンは、行き過ぎた米政府の財政支出と、進む脱ドルや欧米のリーダーシップの脆弱さを指摘。米経済が近い将来危機に陥ることを、再三にわたって警告しています。
引用元:JPMorgan forecast unavoidable crisis for US dollar – Whatcher Guru
とくに地政学リスクからくる、ドルの下落は避けられないとの見解です。
投資の巨匠:ウォーレン・バフェット
世界トップクラスの投資家、投資の神様とも呼ばれているウォーレン・バフェットは、リーマンショックを早くから予告していたエコノミストの1人です。
バフェットは、2023年に米国の商業系不動産の危機を予告しています。金利の上昇や住宅価格の高騰から、今じわじわと経済恐慌の火種を温めているようだ、と言っています。
引用元:Warren Buffett warns of commercial real estate crisis – Ticker News
拡大する米国の負債額
米国の負債はリーマンショック時には8000億ドルにのぼり、GDPの7%に達したことで経済の脆弱性が問題視されたわけですが、現在ではそれをはるかに超える危険な状況にあります。
米国の負債額(GDP比)
米議会予算局(CBO)の予測では、このペースでいけば2034年には対GDP比で123%まで上昇し、さらに悪化していくとの見方。かつてないほどの急ピッチで、米国の負債は拡大しているとのことです。
100万通りのシミュレーションを試みても、88%の確率で米国の債務状況は持続不可能な道に進むことが予想されているのです。
仮にもし、米経済の破綻っぽい事態が起こるとすれば、それこそ超慎重に利上げを回避して、コツコツと石橋を叩きながら海外資産を貯めこんできた日本円に再び注目が集まる可能性は高いかもしれません。
参考文献・資料
Fed Is Talking to Banks with High Levels of Uninsured Deposits – Brron's
リーマンショック再来のリスクに備えるには?
それでは最後に、リーマンショックのような万が一のリスクに備える方法をご紹介しておきましょう。
大規模な経済恐慌に備える方法は意外とシンプルです。
- 投資資金をすべて使わないこと → つねに余剰の投資資金を確保しておく!
- 低レバレッジを心がける → ロスカットに合う確率が低くなる!
- 十分な証拠金維持率を心がける → 定期的にポジション・証拠金のチェック!
- 多方面に投資をしておく → 大損しても他からの収益が期待できる!
- 生活資金・貯蓄には手をつけない → 投資資金と生活費、貯蓄を完全に分離しておく!
以下の記事では、FXで借金してしまった話や、FX資金管理の方法を解説しています。ぜひ、この機会に合わせて読んでおいてください。
まとめ
いつ何が起きるのか誰にも予測はできないため、FXなどの投資には常に危険がつきまといます。
しかしながら、相場が暴落して口座残高がゼロになったとしても、余剰の投資資金を確保していれば、逆に暴落を利用して稼ぐことも可能。分散投資から負け分が補えることもあります。
このような投資判断が、投資家の“生き死にを分ける”と言っても過言ではありません。
少なくとも生活費や一定額の貯金を完全に投資資金と分離しておくならば、どんなに大恐慌が訪れたとしても、何とか切り抜けていけるはずです。
リーマンショックで何が起きたかを知った今、万が一の事態に備えて、リスクマネージメントを怠らないことが身を守る最大の方法だといえるでしょう。
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