ビットコインが最高額6万7500ドル(日本円で約770万円)を付けた!
このニュースが流れて、「ビットコインはまだまだイケる!」と誰もが思いました。
しかし、その後ビットコインは少しずつ値下がりました。
そして、ロシア・ウクライナ戦争が勃発し全世界の景気後退に入り、さらに暗号通貨Terra(LUNA)の崩壊、大手暗号通貨取引所FTXの破綻など大事件が勃発。
そのため、ビットコインは最高額を付けてから1年で1/4まで暴落しました。
ビットコインが最高額から暴落した理由を詳しく解説しています。
ビットコインの過去の歴史と価格の推移を詳しく解説しています。
ロシア・ウクライナ戦争のビットコインへ与える影響について、わかりやすく解説しています。
ビットコインはこのまま低迷し続けるのでしょうか?
それとも、再び爆上げして、最高額を更新し、更に伸び続けるのでしょうか?
この記事では、ビットコインは最高額6万7500ドルを付けた理由、そして今後の展望について解説します。
ビットコインが最高額を付けた4つの理由
ビットコインは2022年11月、最高額67,566ドル(約770万円)を記録しました。
ビットコインが誕生した2009年当時の価格は0.07円なので、12年で1億倍以上値上がりました。
なぜ、ビットコインはここまでの高値を付けたのでしょうか?
4つの理由が考えられます。
- コロナ禍での金融緩和によるインフレヘッジ
- 機関投資家や大企業の参入
- 米国証券取引委員会(SEC)によるビットコインETFの承認
- エルサルバドルのビットコインの法定通貨採用
コロナ禍での金融緩和によるインフレヘッジ
2019年12月、中国武漢市で発生した新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は瞬く間に全世界に蔓延しました。
そして、2020年3月、WHO(世界保健機関)はパンデミックを宣言しました。
コロナ禍により、全世界の株式市場は暴落し経済は停滞。
世界恐慌のような不況になるのを恐れた各国政府は経済活動を止めないよう金融緩和を行いました。
この時、インフレへのヘッジとして購入されたのが、「デジタルゴールド」と呼ばれたビットコインでした。
WHOのパンデミック宣言によって、ビットコインは80万円から53万円と30万円近く暴落しましたが、インフレヘッジとして買われ始めたため、持ち直しました。
他に、ビットコインの半減期やDeFi(分散型金融)ブームも追い風となり、バブルの土台が築かれました。
DeFiについてはこちらの記事でわかりやすく解説しています。
「DeFiって言葉はよく聞くけど、よくわからない」という場合、ぜひお読みください。
機関投資家や大企業の参入
2020年、機関投資家や大企業がビットコインを含めた暗号通貨への投資を始めました。
それまでビットコインに懐疑的だった機関投資家が参入した理由はいくつかあります。
- ビットコインの急騰でクライアントのニーズが高まったから。
- 投資基盤が整い、ビットコイン関連サービスの提供が可能になったから。
- 暗号資産関連やDeFi関連のスタートアップが増え、NFTやステーブルコインが急成長していたから。
一方、大企業がビットコインに投資した理由は資本配分戦略の一環として長期的な利益の最大化を目指すためです。
機関投資家や大企業が大量にビットコインを購入したことで、価格が大きく上昇しました。
中でも、2021年2月、「テスラ(Tesla)社が15億ドル(約1600億円)相当のビットコインを購入した」というニュースは市場に大きなインパクトを与えました。
このニュースを受け、ビットコインは1日で19.5%上昇し、4万4,000ドル(約600万円)という当時の最高額を記録しました。
なお、テスラ社CEOのイーロン・マスク(Elon Musk)氏のビットコインへの影響力は強く、彼の言動で価格は大きく揺れ動きます。
そのため、後日テスラ社がビットコインでの決済の受け入れ中止を発表した時は大きく下落しました。
しかし、市場には既にバブルの土台が形成されていたので、再び上昇する勢いを残していました。
実を言うと、2017年にビットコインが最高額を付けた時にも機関投資家の参入がありました。
なので、機関投資家が参入すると最高額を付けやすいのかもしれません。
米国証券取引委員会(SEC)によるビットコイン先物ETFの承認
2021年10月、SECがビットコインの先物ETFを承認しました。
過去、金がETFの承認を受けた時、3日間で運用資産が10億ドル集まり、金の価格が上昇しました。
ビットコインも同様、ETFの承認を受けた後、翌日には運用資産が10億ドル集まりました。
そして、ビットコインの価格は1週間で6万ドル(約680万円)から6万6,000ドル(約750万円)まで急騰しました。
エルサルバドルのビットコインの法定通貨採用
2021年9月、エルサルバドルが「ビットコインを法定通貨にする」と発表しました。
久しぶりの好材料で最後の一押しとなり、ビットコインは4万6,000ドル(約500万円)から2ヶ月で一気に最高額の67,566ドルまで急騰しました。
ビットコインが最高額を更新するために
2021年に最高額を付けた理由から、ビットコインが今後新たに最高値を更新するシナリオや条件を探っていきましょう。
2021年にビットコインが最高額が付けた理由は4つありました。
→ ビットコインが最高額を付けた4つの理由
この4つの理由の中で、特に影響力が大きかったのが1つあります。
それは、コロナ禍での金融緩和によるインフレヘッジです。
特に注目すべきはインフレヘッジの方ではなく、金融緩和の方です。
コロナによる経済の減速を避けるため、世界中で大規模な金融緩和政策が行われました。
その結果、世界中でお金がジャブジャブと供給され、金余りが起こりました。
金余りとは、お金の供給量が需要量を上回った状態です。
過剰流動性とも呼ばれます。
金余りになると、余ったお金は更にお金を増やすため、投資に回される傾向にあります。
金余りによる余ったお金は心理的に余裕があるため、ハイリスクハイリターンを求めるようになるので、リスクオン資産に流れる傾向が強くなります。
この時、選ばれたのが一番ボラティリティが高いビットコインなどの暗号通貨でした。
余ったお金がビットコインに投資されることで、価格は徐々に上がりました。
そしえ、高騰するビットコインを見て、機関投資家や大企業が飛びつき、価格は更に上昇。
その結果、バブルが形成されました。
ビットコインが最高額を付ける一番の要素とは、バブルなのです。
バブルになる理由は様々ですが、バブルになる要素はただ1つ、価格が上がり続けていることです。
なぜなら、価格が上がり続けていれば、ニュースなどで多くの人がその事実を知ります。
そして、「自分も儲けよう」、「上がっているから大丈夫」、「乗り遅れて損をしたくない」などの理由で、更に多くの人が市場に参加して、価格は更に上がり、バブルになります。
ビル・ゲイツ氏は2021年のビットコインバブルについて、このように述べています。
もっと高値で買ってもらえるという思い込みがビットコインなどの価格急騰をもたらした。
ビットコインが今後、最高額を更新するかどうかは、価格が上昇してバブルが形成されるかどうかにかかっています。
バブルが形成される条件は価格が上がり続けることです。
そこで、今後、ビットコインの価格が上がる可能性のある要因について見ていきましょう。
ビットコインの価格が上がる可能性のある要因には、以下が考えられます。
- ビットコインの普及
- 半減期
- アップデート
- 政府の政策
- 金余り
それぞれ、詳しく解説します。
1.ビットコインの普及
ビットコインの決済を受け入れるお店や企業が増えれば、価格が上昇する可能性があります。
実際、過去には大手企業がビットコインの決済受け入れを発表し、価格が急騰しました。
例えば、以下です。
- 2013年10月百度
- 2014年4月Dell
- 2014年12月マイクロソフト
- 2020年10月ペイパル
お店や企業のビットコイン決済受け入れのニュースは市場には好材料として受け取られるため、価格が上昇することが多いです。
また、ビットコインが使えるお店が増えれば、通貨としての需要が増えるため、普及すればするほど価格が上昇する可能性があります。
2.半減期
ビットコインは希少性を高めて価値を維持するため、発行上限があります。
(これがビットコインがデジタルゴールドと呼ばれる所以です。)
そして、ビットコインが一時期に市場に大量に出回って価値が下がらないよう、市場に出回る量を制限するために、新規発行枚数を半分にする半減期を設けています。
簡単に言うと、半減期とはマイニングの報酬が半分になるイベントです。
半減期のスケジュールは決まってはいませんが、今のところ4年に一度のペースであります。
これまで、半減期ではビットコインの価格が必ず上昇していました。
半減期でビットコインが上がる理由は不明ですが、「供給量が半分になるから価値が上がる」、「マイナーが売却する量が減る」などの説があります。
理由はどうであれ過去の事例から、投資家の間で「ビットコインは半減期に上昇する」という考えが常識なっているので、半減期で儲けるために多くの人が購入する可能性が高く、そのため半減期を機に価格が上がる可能性があります。
次回の半減期は2024年が有力です。
3.アップデート
アップデートされれば、処理スピードが上がり、コストが安くなるので、ビットコインの利便性が上がります。
すると、「ビットコインの価値が上がる」と思われるため、好材料と判断され、購入者が増えて、価格が上昇します。
実際、2017年7月から8月にかけて行われたアップグレードの際、アップグレードの期間中ビットコインは大きく上昇しました。
4.政府の政策
2021年にビットコインが最高額を記録した最後の後押しとなったのは、エルサルバドルによるビットコインの法定通貨採用の発表でした。
2022年4月には中央アフリカもビットコインを法定通貨に採用しました。
しかし、ビットコインバブルが崩壊してロシア・ウクライナ戦争が起こって世界経済が後退へと向かう最悪のタイミングであったため、エルサルバドルの時ほど市場へのインパクトはありませんでした。
今後も貧しい国やインフレに苦しむ国でビットコインが法定通貨として採用される可能性があります。
この時、タイミングによってはエルサルバドルの時のように高騰する可能性があります。
また、法定通貨への採用だけではなく、主要国の暗号通貨に対する規制が緩和されれば、価格が上昇する可能性があります。
5.金余り
金余りになると、余ったお金はより多くのお金を儲けるためにリスクオン資産に流れます。
ビットコインはボラティリティの高さと過去のバブルの歴史から、ハイリスクハイリターンのリスクオン資産の代名詞となっています。
そのため、金余りが起これば、これまでのように、行き場を失ったお金はビットコインに流れ、急騰してバブルの素地を作ることになるでしょう。
ビットコインを上昇させる可能性のある今後のイベント
今後、ビットコインの価格を上昇させるかもしれないイベントが1つあります。
それは、ビットコイン現物ETFの承認です。
2021年の最高額を付けた理由の一つに、SECのビットコイン先物ETFの承認がありました。
こちらは、先物ではなく現物の方です。
ビットコイン現物ETFは現在、SECが申請を却下しているため、まだ承認されていません。
一般的に先物と現物では、現物の方が投資家に好まれます。
そのため、ビットコイン現物ETFが承認され上場されれば、先物よりも多くの資金を集める可能性があります。
その結果、タイミングにもよりますが、ビットコイン先物ETFの承認以上にビットコインの価格が上昇する可能性あります。
SECのビットコイン現物ETF承認のニュースは要チェックです。
ビットコインの今後の最高額を予想
ビットコインは2021年の最高額67,566ドルを超えるのでしょうか?
もし超えるとしたら、最高額はいくらになるのでしょうか?
正直な話、この質問には誰も正しい答えを出すことができません。
しかし、数多くのアナリストや著名人、そしてAIがその問題にチャレンジしています。
参考までに、予測のいくつかをご紹介します。
JPモルガン
JPモルガンのアナリストは、「ビットコインは長期的に15万ドル(約2100万円)まで上昇する」と予測しています。
マイクロ・セイラー氏(マイクロストラテジー社元CEO)
マイクロストラテジー社は企業の中でビットコインを最も多く保有する米国のソフトウェア企業です。
その元CEOのマイクロ・セイラー氏は、「2030年までに100万ドルまで達する」と予測しました。
マイク・マクグローン氏(ブルームバーグ社)
ブルームバーグのマイク・マクグローン氏は、「10万ドルに到達するのは時間の問題」と予想しています。
Coin Price Forecast(AI)
AIのCoin Price Forecastは次のように予測しています。
2023年 | 7万ドル |
2024年 | 8.8万ドル |
2025年 | 11.1万ドル |
2026年 | 13.3万ドル |
2027年 | 14.2万ドル |
Digitalcoin(AI)
AIのDigitalcoinは次のように予測しています。
2023年 | 5.8万ドル |
2024年 | 6.5万ドル |
2025年 | 8万ドル |
2026年 | 7.4万ドル |
2027年 | 10.7万ドル |
Wallet Investor(AI)
AIのWallet Investorは次のように予測しています。
2022年 | 6.5万ドル |
2027年 | 17.9万ドル |
マイクロ・セイラー氏の100万ドルは別として、10~15万ドルまで上がるという予測が多いようです。
まとめ
ビットコインが2021年に最高額を付けた理由は様々ありますが、一言でいうと金余りによるバブルです。
そして、ビットコインはハイリターンの投資として、バブルになりやすい投資対象と言えます。
なので、今後もビットコインバブルが起こって、最高額を更新する可能性は十分にあると言えます。
そうは言っても、ビットコインは変動が高く、暴落して大損する可能性もあるので、一攫千金を狙って大金を賭けるのではなく、余剰資金で投資しましょう。
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